急性一酸化炭素中毒に対する高気圧酸素療法の実施体制と転院搬送の実態(Nationwide survey of hyperbaric oxygen therapy capacity and interfacility transfer for acute carbon monoxide poisoning in Japan)

要旨 【目的】 急性CO中毒に対する高気圧酸素療法（HBOT）は，適応・転院受諾の標準が不明確なまま施設間格差が生じている。HBOT提供体制と転院連携の実態を全国規模で定量化することを目的とした。 【方法】 救急科専門研修基幹施設278施設を対象に横断的Webアンケート調査を実施した。HBOT提供状況・転院連携の実態・標準化受容性を収集し，群間比較はMann–Whitney U検定・χ 2 検定，自由記載は内容分析を用いた。 【結果】 142施設（回答率51.1%）が回答。HBOT提供可は55施設（38.7%），不可は87施設（61.3%）。提供可施設の74.5%が24時間365日運用で，受け入れ成立率75～100%であった施設は80.6%であった。不可施設の67.8%が最寄り提供可施設まで60分未満にもかかわらず，過去12か月の転院打診が0件の施設が52.9%に達した。探索的解析では，転送基準が明示されている施設ほど打診実施率が高く（60.8% vs 34.5%，OR 2.95［95%CI 1.14–7.61］），打診実施施設の72.5%が高成立率（75～100%）であった。 【結語】 HBOT提供施設に供給能力が存在する一方，非提供施設では適応基準の不明確さが打診開始を抑制していた。最小共通適応・情報テンプレート・施設間連携体制の整備を含む実装可能性を考慮した合意形成が求められる。